おすすめドローンとは。空撮に最適なDJIのMAVIC

【２】ドローンメーカー

ドローンメーカーについては、今やドローンビジネスは一番ホットな市場であるため、多くのベンチャー企業が参入しています。

日本においても、玩具メーカーやラジコンメーカーが、ドローンを販売してます。

・株式会社ハイテックマルチプレックスジャパン

・童友社WEBSITE

・G-FORCE  株式会社ジーフォース

私もこれらのメーカーのドローンを数個所有しており、入門者向けドローンとしては数千円から数万円で対応できます。ただし、操作性能は低く、逆にラジコンの操作が大変であると言えます。

 

世界的にみて、ほぼ市場の９割を独占したのが、中国のメーカーです。

その中でもＤＪＩは別格です。

 

▼最大手のＤＪＩとは

こちらの画像は２０１６年１１月に開催された家電見本の展示会である「シーテックジャパン」でのＤＪＩブースになります。

・DJI – The Future Of Possible

ＤＩＪは商用ドローンの最大手であり、中国の深センの製造会社です。

世界の民生用ドローンのブランドとして世界ＮＯ１です。

【４】最新のドローン「MAVIC」とは

最大の特徴は、今までのファントム型シリーズは、強度を増すため（壊れないため）に、Ｈ型固定式タイプでありましたが、最新のMAVICは「初となる折りたたみ式」であります。

しかも、今までのファントムでの機能・性能を引き継ぎ、価格も最新型であるのに、低コストの１１万円台となっている点です。

▼ＤＪＩの最新機種

名称：ＭＡＶＩＣ　ＰＲＯ

重さ：軽量の７４３ｇ

時間：最大２７分の飛行

画質：４Ｋ（１２００万画素）

速度：最大６５ｋｍ

▼iphoneで操作

スマートフォンで操作可能。アプリをダウンロードタイプ

操作範囲は最大８０ｍ。高さの高度は５０ｍまで可能。

▼安全性

２４個の高性能センサー

前方の障害物の自動回避機能

自動の水平維持機能

▼音が小さい

従来のドローンに比較して、非常にモーター音・プロペラの音が小さい

▼フライト機能

・撮影者の自動追尾

・発着地点からの離陸の自動着陸機能

・自動の水平フライトモード

▼価格

税込み１２万円

・Mavicを購入  DJIストア

【６】防災とドローン関連ニュース

今までは単なるラジコンの延長として見られていたドローンですが、ドローンの実用性が証明されたり、また、コスト的に導入が可能になったりとしています。

そこで関連ニュースをご紹介します。

・集中豪雨の災害でも活躍。福岡・大分県災害

2017.07.13

７月の集中豪雨による災害。この検証でドローン撮影が再度力を発揮しました。まだまだ、現場では危険箇所が多数ありますが、調査が重要なので、ドローンで撮影して対応。

これが今回の映像です。

このうように災害時の状況を映像で獲得するため、ドローン空撮撮影は、非常に力を発揮することが証明されております。

・飛行禁止のＧＰＳ機能であるジオフェンスを無効化するロシア

2017.06.26

ＤＪＩ製のドローンを対象に、安全機能を無効化するソフトウェアを開発した。

通常、空港などの飛行場や政府機関などでは、ソフト面で飛行できないようにするジオフェンス機能が搭載されています。しかし、それが強化されており、安全性確保の名目で、飛行できない地域も存在します。

このソフトを違法に使うことで、自由に航行できるのですが、本来はＤＪＩに連絡して解除するのがルールとなっております。

・手のひらサイズの新型「ＳＰＡＲＫ」が新登場

2017.05.25

新しく高性能のミニドローンが登場。その名は「ＳＰＡＲＫ」

手のひらサイズであり、部屋など簡単な場所で手軽に空撮するタイプです。ミニドローンのため、非常に活動範囲が高いと思います。ＤＪＩの新作ドローンです。

・手のひらサイズ空撮ドローン・DJI「Spark」発表、ハンドジェスチャー操作対応で障害物回避・自動追尾機能を搭載 – GIGAZINE

・自撮りしてシェアする機能が充実した手のひらサイズのミニドローン「DJI Spark」レビュー – GIGAZINE

・プロペラパーツをつけてドローンに！

2017.05.22

とってもユニークなタイプのセットであります。なんとパーツをつけて、椅子などをドローンとして飛ばすものです。（内容はこちら）

発想としては、誰でも考えつくタイプなのですが、実際に形にしたのは、とってもユニークであり斬新だと思います。

・無許可で飛行。全国初の逮捕

2017.03.03

改正航空法が施行されて、墜落したドローンから身元を割り出し、その上で、本人に出頭依頼をしたのにも関わらず対応しない結果、逮捕となりました。

まだまだ、認可制のため、何をどうすれば許可が得られるのかのルール作りや、ネット活用が整うのも、非常に重要な部分だと思います。

・ドローンが墜落して、初の人身事故

2017.02.28

神奈川県藤沢市の工事現場で、工事現場を撮影していたが、電波障害のため、コントロールが効かなくなり、結果として作業員の顔を数針縫う怪我となりました。

このような事例から、今後も制御不能な状態になり、物や者にぶつかるケースが多々あると思います。保険にしっかりと加入してから操縦がいいでしょう。

・ドローンを高さ制限を超えて飛行。改正航空法施行後初めて

2017.02.22

国内では改正航空法が実施された時点で初の事件です。日本百名山の大台ケ原で景色を撮るため、動画共有サイトにアップされたので、調べてみたら、届出がなかった点です。

特に山からの撮影となると、もともと平地と比較して高度があるためでしょう。こうした点は動画が投稿されてからわかるため、今後もこのようなケースが増えると思います。

・空撮専門の動画製作会社ドローンデパートメント

2017.02.07

岡山市の会社がドローン空撮を使った専門の動画製作会社を設立。サイトは「ドローン空撮ドットコム」にて展開します。

１７０名にも登るドローンパイロットと連絡を取り合う活動。２万円程度から対応しています。

・スーパーボールで３００機のドローンが星条旗

2017.02.07

スーパーボウルの演出で、歌手のレディーガガさんが歌う間、夜空に大きくドローンを使い、夜間光で星条旗を作り上げました。この技術は、インテルのチームが行い、ドローンノウハウの可能性を広く世界にＰＲしました。

 

・着陸中の旅客機を撮影（中国）

2017.01.23

中国のウェイボーで動画を撮影したのを公開。杭州市の市街地に着陸する旅客機をマーベリックプロにて撮影。現地では撮影した人を逮捕したとの事。

問題があるとすれば、ＤＪＩのドローンでは、飛行空域外で飛ばす「ジオフェンス機能」を搭載しているのにも関わらずである。ソフトを改ざんした恐れがあるみたいだ。

・編隊を組んで１０３機で

2017.01.17

よくあるシーンですが、それが現実となると非常に驚きです。それだけ自動制御の機能が優れているわけであり、また、ドローン同士の連携が全く問題なく飛行できるわけですので、安全面・技術面で飛躍的に進歩しているわけです。

通常のドローンは人が操作するのが一般的ですが、このような高度な飛行ができるノウハウや技術が出来上がれば、１人１台のようなスマホ時代のドローンが出来上がる下地になります。

・ＤＪＩがスェーデンのカメラメーカーと提携

2017.01.06

ハッセルブラッドはＮＡＳＡにも通用するような高性能のカメラメーカーであり、どのような使い道をするために少数株主になったのか興味がある。空撮を４Ｋで撮影するなど今では当たり前でありますが、単なる高性能だけではないノウハウを蓄積してほしいですね

・マイドローンを持つこと

日本電産は日本を代表する１兆円時価総額企業であり、永守代表は経営者として非常に有名です。日本電産はモーターの会社のため、基本はドローンビジネスには大きな期待をしている会社です。

IoTの時代になれば、個人・個人がドローンをマイドローンとして活用すると言っています。今は自動車などの分野の精密小型モーターで対応しようとしてます。

プロペラ型一体のモジュール化を推進し、高品質のドローンを開発し、スピードでも更に上を行く形にしたいそうです。今は空撮用がメインとなりますが、産業的なドローン対応が求められ、産業用から一般用へとシフトした所でマイ・ドローンが出てくるようです。

・買い物難民を無くす為

2016.12.21

アメリカのセブンイレブンでは、ドローンを使い配達。ネバダ州であるから、誰もいない地域を想定しているのですが、これは日本においては、山間部などの高齢地域における買い物難民問題にも非常に有効的でありますので、重要度が高いノウハウといえます。

・３次元地図の開発と対応

2016.12.20

ゼンリンなど含め３社は、地図情報に、今までにない高さを入れることで新しい地図の取組を実施すると発表。確かに車や歩行者用の地図の中で、高さなど不必要であるが、ドローンの飛行としては、とっても大切な情報である。

このようなコロンブスの卵のような発見と、そこから集まるビックデータの活用が、ドローンビジネスには必須であると思う。

・アマゾン。イギリスでドローン配達スタート

2016.12.15

ＥＣサイトの世界的大手であるアマゾン。英国でいわゆる配達ビジネスを着手。まだまだ試験的でありますが、大手が動くと、ドローンが一般的になりますので、注目情報となります。

ただし、よくあるあるですが、日中の天候が良い日に限るとの事です。

・建設現場にもドローン活用。中小企業のほうが使い道

2016.12.13

京都の中小建設業者でつくる全中建京都は、ドローンを作業確認やコスト削減のために活用するため研修などを開催した。

確かに屋根の上や高所の作業が多く、安全確認などでも、どの職業よりも活用事例が多い。ただし、建設業はえてして、こうしたＩＴ系には疎い印象である。機械などの作業は得意であるため、ラジコン程度の操縦などは一度覚えると早いかもしれない。

・ドローンインパクトチャレンジ２０１６

2016.12.10

東京都あきる野市のサマーランドにおいて、ドローンインパクトチャレンジ２０１６というイベントが開催された。

こちらはドローンレースという新しい遊び方ですが、近場なので時間もあり行きたかったのですが、後から情報を得て悔しいですね。

ドローンは基本は自動操縦がメインなのですが、操縦テクニックを駆使して、こうしたレースは必須だと思います。

ユニークなのがあきる野市が、ドローンの活用を積極的にしている部分がよい事例だと思います。

・アップルがドローンを使い公式地図製作

2016.12.02

iphoneで有名なアップルが、デジタル地図でのグーグルマップの上を行くため、自動車ではなく、ドローンを活用した地図製作をスタートした。

地図などの情報は、ドローンを使用したほうが、ある程度、ノウハウさえつかめれば効率的であるとも言える。また、この方法は「地図アプリ」を開発すれば、地域の細かい地図作りを、独自でできる可能性もあり、よい活用事例として、とらえることが可能だ。

 

・災害時にスマホ電波の中継局にドローン活用

2016.12.01

ＮＴＴドコモは、災害時に携帯電話の電波を確保するため、ドローンを飛ばし、仮設の中継地点として活用。被災を免れた基地局から電波を補足して、ドローン周囲１ｋｍで携帯電話が使えるように実証実験を開始。

ドローンは運びやすい面もあり、被災地の状況に関係なく配備できるためである。ドローン１台では威力が限定されるが、複数台数活用すればかなり広範囲に対応可能。

 

・自治会視点でドローンを防災に

2016.11.27

毎年、防災訓練は対応していますが、多少のマンネリ化が進み、今回、危険な箇所は少ないが、災害時の備えとしてドローンを購入。

浜松市の赤佐七区自治会では、住民の周知を図り、更なる安全性確保に活躍できると期待する。こうした取組は、思わぬアイデア出て、新しい安全対策の視点ができるのでよい。